記事内にプロモーションを含みます。
どうも~!最近クラフトビールの面白さに気づいてしまったまっちゃんです。インスタでクラフトビール関連の投稿についつい目が行っちゃいます(笑)
さて今回は、今回は情報処理推進機構(IPA)が実施する、基本情報技術者試験(FE)について、IT業界の現状と基本情報技術者試験を取得するメリット・デメリットを踏まえて、基本情報技術者試験の学習方法や学習時間の目安についてお話しします。
情報処理推進機構(IPA)
IT技術の普及・発展と情報セキュリティ対策を推進する独立行政法人です。ITパスポートや基本情報技術者試験などの国家試験の運営、技術者育成、最新技術の研究や標準化活動を通じ、日本のIT産業基盤の強化に大きく貢献しています。
この記事を読んでくださっている方は、おそらくIT業界への就職・転職を考えているのだと思っています。そこで、今回お話しする内容を参考に、ご自身の目標・目的の達成に役立てていただけたらと思います。
IT業界の現状

日本企業のDXが加速
現在、日本では企業のDXが加速しています。
その背景には、グローバル競争の激化、既存の古いシステム(レガシーシステム)から新しいシステムへの移行、労働力不足、働き方改革、コロナ禍によるデジタル化の加速などの要因があります。
DX(デジタルトランスフォーメーション:Digital Transformation)
経済産業省の『DX推進ガイドライン』によると、
「企業がビジネス環境の変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、製品・サービス・ビジネスモデルを変革するとともに、業務や組織、企業文化を変革し、競争力を確保すること」
と定義されています。
DXの具体的な取り組みを以下に挙げます。
- 業務プロセスのデジタル化(IT化)
ペーパーレス化や電子契約、クラウド(Google WorkspaceやMicrosoft 365など)を導入するなどがあります。 - 顧客体験(CX)の向上
AIチャットボットによるカスタマーサポート、個人に向けたマーケティング(Amazonのレコメンド機能など)などがあります。 - データ活用・AI導入
BI(ビジネスインテリジェンス)ツールによる企業が保有するデータの分析やIoTによるリアルタイムデータ収集などがあります。 - 企業文化・組織の変革
フルリモートワークの推進やデジタルスキル向上のための社内教育(リスキリング)などがあります。
DXによってこれらに取り組み成功した事例としては、トヨタのスマートファクトリーやユニクロのファーストリテイリングなどがあります。誰もが知っている大企業もDXに取り組み、ビジネス全体の変革を行っています。
しかし、DXを推進するには課題も残っています。具体的な課題を以下に挙げます。
- レガシーシステムの老朽化
レガシーシステムに依存しており、新しい技術を取り入れるのが困難な企業が多いです。特に大企業では「2025年の崖」と呼ばれる課題が指摘されています。
2025年の崖
経済産業省の『DXレポート』において日本企業がDX(デジタルトランスフォーメーション)を推進できなかった場合に直面する深刻なリスクとして指摘された課題です。
日本の多くの企業は、老朽化したレガシーシステムに依存し続けており、これが新しいデジタル技術の導入を妨げています。レガシーシステムの維持には膨大なコストがかかる上、業務の効率化や市場の変化への迅速な対応が困難になり、企業の競争力が低下する懸念があります。さらに、IT人材の不足が進むことで、DXを推進する余力が失われ、結果として2025年以降、日本全体で最大12兆円の経済損失が発生する可能性があるとされています。
- DX人材の不足
DXを推進するためのITエンジニアやデータサイエンティストが不足しています。企業はリスキリングや外部採用を強化する必要があると言われています。 - 組織文化の変革が困難
経営陣がDXの重要性を理解していない、現場が従来の業務の流れを変えることに反発しているなどの課題があります。
これらのことから、レガシーシステムへの依存から脱却し新しいデジタル技術を導入していくこと、経営陣や現場がDXへの理解を深めること、DXを推進するための人材を確保することが重要だと言えます。
つまり、DXを成功させるためには「IT技術+組織改革+IT人材」が必要なのです。
AI・機械学習の普及
近年、AI・機械学習の技術が急速に進化し、様々な業界に普及しています。
その背景には、コンピュータの計算能力の向上、ビッグデータの活用、深層学習(ディープラーニング)の発展、企業のDX推進などの要因があります。AI・機械学習の主な活用分野について以下に挙げます。
- 自然言語処理(NLP)
ChatGPT、Geminiなどの大規模言語モデル(LLM)の普及やAI翻訳(Google翻訳やDeepLなど)による多言語対応の向上などがあります。 - 画像認識・コンピュータビジョン
顔認証(スマートフォンのFace IDや監視カメラのセキュリティなど)やAI搭載車(Tesla、Waymoなど)による自動運転などがあります。 - 音声認識・音声生成
音声アシスタント(Amazon Alexa、Google Assistant、Siriなど)や議事録作成AI(Voiceroid、音声読み上げ技術など)などがあります。 - 予測分析・データサイエンス
AIトレーディング・クレジットスコアリングによる株価予測・金融リスク分析やECサイトの在庫管理・売上予測による需要予測などがあります。
データサイエンス
統計学・機械学習・プログラミングを活用し、大量のデータから有益な情報を抽出し、意思決定や問題解決に役立てる学問・技術のことです。データサイエンスは、ビジネス・医療・金融・マーケティング・AI開発 など、多くの分野で活用されており、近年のDX推進の中心的な役割を担っています。
- 生成AI
DALL·Eによる画像生成、Soraによる動画生成、GitHub Copilotによるコード生成などがあります。
AI・機械学習の普及は業務の自動化・コストの削減、データ分析による判断の最適化、生成AIによる新しいビジネスモデルの創出などに良い影響を与えていると言えるでしょう。
一方で、AI・機械学習の普及による課題やリスクも発生しています。具体的な問題点を以下に挙げます。
- AIのブラックボックス化
AIによる融資判断など、AIがどのように判断したかわからないという問題があります。
ブラックボックス
内部の仕組みや動作の詳細が分からない状態で、入力と出力だけが分かるものを指します。最近では、AIの意思決定プロセスが不透明で「なぜその結果になったのか説明できない」問題を指す場合が多いです。
- データバイアス
AIの学習データによっては差別的な判断をするリスクがあります。 - プライバシー・セキュリティリスク
個人情報の流出や、ディープフェイクの悪用などがあります。 - 雇用の変化・人間の仕事の減少
ルーティンワークの仕事が自動化され、一部の職業が消滅する可能性があります。 - AI規制が必要
AIの倫理問題、フェイクニュース対策、法整備の遅れなどがあります。
これらのことから、説明可能なAIの導入や人間が最終決定を行う、性別や人種を考慮した公平なデータを学習に使用する、セキュリティや規制を強化するなどの対策を講じることが必要です。
また、雇用の変化に対応するためにリスキリングの推進や新たな職業を創出するなどの対策も必要だと言えます。
しかし、政府・企業から提供される援助や機会だけに頼るのではなく、個人としても、雇用の変化に対応するために、現代で必要とされるスキルを身につけることが求められる時代になってきたということではないでしょうか。
深刻な人手不足
近年、IT業界では深刻な人手不足が課題となっています。特に、経済産業省の「IT人材需給に関する調査」では、2030年までに約79万人のIT人材が不足すると予測されています。
そんなIT人材不足の背景には、デジタル技術の急速な進化と需要増加、少子高齢化による労働人口の減少、レガシーシステム維持による人材の消耗などの要因があります。
そんなIT人材の不足が様々な影響を及ぼしているのですが、その一部を以下に挙げます。
- DXの遅れ
IT人材不足はDX推進を遅らせ、企業の市場競争力を低下させます。DX推進が遅れると、データ活用、クラウド移行、業務自動化などが進まず、企業の成長が阻害されます。 - サイバーセキュリティのリスク増大
セキュリティ専門家の不足により、企業のサイバーセキュリティ対策が不十分になり、情報漏洩やサイバー攻撃のリスクが高まります。例えば、ランサムウェア攻撃への対応が遅れ、企業の業務が停止する事例が増加しています。
ランサムウェア(Ransomware)
感染したコンピュータのファイルを暗号化し、元に戻す(復号する)ための身代金(ランサム)を要求する悪意のあるマルウェア(ウイルス)の一種 です。
- 開発スピードの低下・コストの増加
プロジェクトの納期が遅れたり、開発コストが増大するリスクが高まります。最近では、ITエンジニアの年収が上昇しており、企業の採用コストも増加しています。
これらの影響を受け、現在では様々な取り組みによってIT人材不足を解決するための対策が講じられています。
その一部を以下に挙げ、ご紹介します。
- リスキリング(既存人材の育成)
非IT人材をITエンジニアに転換するための研修・教育(リスキリング)を強化する取り組みが、企業や政府によって行われています。また、政府は「リスキリング支援補助金」を出すなどの支援策を強化しています。 - 労働環境の改善
ITエンジニアの労働時間短縮・福利厚生の充実により離職率を低減させる、フルリモート・フレックスタイム制度を導入して柔軟な働き方を促進するなどして労働環境の改善が行われています。 - AI・自動化による効率化
AIやRPAを活用して単純作業を自動化することで、人材の負担を軽減させるなどの業務の効率化が行われています。例えば、カスタマーサポートをAIチャットボットに置き換えるなどの取り組みがあります。 - IT教育の強化
小学校から高校までのプログラミング教育必修化や大学でのデータサイエンス・AI教育の強化が行われています。
これらの取り組みによって、IT人材不足を解決しようという動きが大きくなってきています。今後はさらにIT人材の専門職化・高収入化が進むとされており、特にクラウドエンジニア、AIエンジニア、データサイエンティストなどの高度IT人材はその見込みが大きいようです。また、現在行われている業務の一部はAI・自動化により消失すると言われていますが、一方で新たな職種が誕生するとも考えられています。
デジタル技術の急速な発展とともにIT人材の需要は今後さらに増加し、同時にIT人材の価値も上昇していくことでしょう。しかし、IT人材不足は未だ大きな問題として残されています。IT人材不足への対応が今後の日本の世界との競争力に直結すると言えます。
メリット・デメリット

IT業界の現状から考えるIT系資格の価値
さて、ここまでIT業界の現状についてお話ししました。
現在このような状況によって、IT人材の価値が上昇し、需要が増加してきています。さらに今後はIT人材の専門職化・高収入化が進むとされており、IT業界への就職・転職を考えるならば最適なタイミングであると言えるでしょう。そこで、IT業界への就職・転職を有利に進めるための手段として、ITパスポート試験の取得が挙げられます。
しかし、基本情報技術者試験を取得するには、もちろん、メリット・デメリットがあります。
ご自身の貴重な時間を割いて、資格取得のための学習・受験に取り組むことになるので、これからお話しするメリット・デメリットを参考にしていただければ幸いです。
メリット
最初に皆さんが気になるのは「基本情報技術者試験を受験する意味ってあるの?」というところだと思います。なので、まずメリットについてお話します。
- ITの基礎知識を体系的に学べる
FE試験では、ハードウェア、ソフトウェア、ネットワーク、データベース、セキュリティ、アルゴリズムなど、ITの基礎を幅広く学ぶことができます。
初心者にとって、ITの基礎を固めるのに最適と言えるでしょう。 - 就職・転職に有利
特に新卒・未経験者にとって有利な資格です。ITに関する基礎知識があることを証明することができ、企業によっては採用時の評価ポイントになることもあります。 - IT関連の応用資格のステップアップに最適
FE試験に合格すると、上位資格である「応用情報技術者試験(AP)」や「高度情報処理技術者試験」への足掛かりになります。資格をステップアップさせることで、キャリアアップを目指すことができます。 - プログラミングスキルが身につく
試験にはアルゴリズムやプログラミングの問題があり、これを学習することでプログラミングの基礎を習得することができます。そのため、プログラミング初心者にとっても有益だと言えます。 - 文系出身でもIT業界に挑戦しやすい
文系出身者やIT未経験者でも、FE試験を取得ることで基礎的なITスキルを証明できるので、転職時の評価が上がります。これにより、文系からのIT転職に有利になります。
基本情報技術者試験を取得することは、ご自身の基礎的なスキル・知識を証明することができる、就職・転職に有利に働くなどのメリットがあります。
このようなメリットを得るためには、ご自身の目標・目的や環境に合わせた資格選びが重要です。
デメリット
では逆に、ITパスポート試験を受験することについて、デメリットについてお話していきます。
- 実務経験がないと評価が低いこともある
FE試験は「基礎レベル」の試験のため、資格があるだけでは実務能力を保証するものではありません。企業によっては「資格よりも実務経験を重視」する場合もあるので、スキルも同時に身につけていくと良いでしょう。 - 時間・コストがかかる
資格によっては受験料が高い場合があります。また、勉強時間を確保する必要があり、仕事やプライベートとの両立が難しい場合もあります。 - 最新技術には対応しづらい
FE試験は一度取得すれば有効期限はありません。しかし、試験範囲が基礎的な内容にとどまるため、最新技術には対応していません。そのため、最新技術も試験の知識と併せて学習していくと良いでしょう。 - 取得しても給与アップにつながらないことがある
企業によっては、FE試験を取得しても「給与に反映されない」場合があります。特に、中小企業や未経験者の場合は、資格よりも実務経験のほうが重視されることが多いです。 - IT業界以外では評価されにくい
FE試験ははIT関連の資格なので、他の業界営業職、事務職など)では評価されにくいことがあります。他の業界に転職を考えている方は、ITパスポート程度にとどめ、希望業界について情報収集する方が良いでしょう。
ITパスポート試験についてはここから→現役情報学生が教える!ITパスポート試験
基本情報技術者試験を取得することでメリットを得ることができる一方で、デメリットもあり、これらを考慮しながら学習・受験に取り組む資格を選ぶことが必要です。特に、資格よりも実務経験を重視する方、このような企業を志望する方は、資格の学習に取り組むよりもスキルを磨くことに時間を割くことが最適だと言えます。
その判断をするためには、ご自身のゴールを明確にすること、志望企業・志望職種に関する情報収集が重要です。
試験の概要

ここでは、基本情報技術者試験の概要について説明します。これから学習を始めよう・受験しようという方はぜひ参考にしていただければと思います。
実施概要
基本情報技術者試験には、午前中に実施する「科目A試験」と、午後に実施する「科目B試験」があります。制限時間や問題数などについては、以下のようになります。
区分 | 制限時間 | 問題数(形式) | 合格基準 |
科目A試験 | 90分 | 60問(四肢択一) | 600点以上 / 1,000点満点 |
科目B試験 | 100分 | 20問(多肢選択) | 600点以上 / 1,000点満点 |
試験は、CBT方式で行われます。
CBT(Comuter Based testing)
パソコンやタブレットなどのコンピュータを使って行われる試験です。従来の紙や鉛筆を使った試験と異なり、インターネット上で受験申込から試験実施、合否通知まで行うことができます。
科目A試験の概要
「科目A試験」は出題数が全部で60問あり、四肢択一式です。情報処理分野(テクノロジ系)、マネジメント分野(マネジメント系)、経営・会計分野(ストラテジ系)から出題されます。プログラミングに関する部分だけではなく、マネジメントや経営など、幅広く勉強しなくてはなりません。
科目A試験 | ||
分野 | 大分類 | 中分類 |
テクノロジ系(60問中41問) | 基礎理論 | 基礎理論 アルゴリズムとプログラミング |
コンピュータシステム | コンピュータ構成要素 システム構成要素 ソフトウェア、ハードウェア | |
技術要素 | ヒューマンインタフェース マルチメディア データベース、ネットワーク セキュリティ | |
開発技術 | システム開発技術 ソフトウェア開発管理技術 | |
マネジメント系(60問中7問) | プロジェクトマネジメント | プロジェクトマネジメント |
サービスマネジメント | サービスマネジメント システム監査 | |
ストラテジ系(60問中12問) | システム戦略 | システム戦略、システム企画 |
経営戦略 | 経営戦略マネジメント 技術戦略マネジメント ビジネスインダストリ | |
企業と法務 | 企業活動、法務 |
科目B試験
「科目B試験」は、多肢選択の長文読解式で20問出題されます。出題分野は、「アルゴリズムとプログラミング」と「情報セキュリティ」となり、以下のカテゴリで構成されています。
- プログラミング全般(既存プログラムの解読及び変更やプログラムのテストなど)
- プログラムの処理の基本要素(型や変数など)
- データ構造及びアルゴリズム(グラフや整列など)
- プログラミングの諸分野への適用(数理やデータサイエンスなど)
- 情報セキュリティの確保(脆弱性管理バックアップなど)
合格基準
基本情報技術者試験の合格基準点は、「科目A 試験」と「科目B 試験」ともに、1,000点満点中600点以上です。「科目A 試験」が満点の1,000点であったとしても、「科目B 試験」が500点では合格にはなりません。また、採点方式はIRT方式となり、まぐれでの合格を減少させるために、統計情報を利用して問題ごとの配点や、出題する順番を変えたりしています。
受験資格と受験料
本情報技術者試験には、特に必要な受験資格はありません。年齢や職種を問わず、希望すれば誰もが受験できます。受験料は税込7,500円です。受験料を支払った後は、キャンセルや返金ができないので、注意しましょう。
スケジュール
基本情報技術者試験は1年中実施されています。このため、受験者は自分のタイミング・都合に合わせて随時申込みができます。
一度受験した試験を再度受験したい場合は、申込み済みの試験の終了時刻が過ぎれば再申込みができ、受験翌日の30日後から受験日として指定できます。合格発表は、受験日の翌月中旬ごろとなります。
合格率
基本情報技術者試験の合格率は、ITパスポート試験より比較的難易度が高い資格ということもあり、約25%前後で例年変動しています。
しかし、難易度・合格率は変化することもあるので、あくまでも参考程度にとどめておきましょう。
学習方法・学習時間の目安

ここまでの話で「やってやるぞぉ」って人は次のお話。ここからは、基本情報技術者の学習方法と学習時間の目安についてお話していきまっす。
学習方法
次に、基本情報技術者試験の学習方法として、5つの方法を説明していきます。以下を参考に、ご自身の目標・目的に合った学習に取り組んでみてください。
- 公式サイトのシラバス・過去問を活用
IPA公式サイトから試験のシラバス(出題範囲)と過去問をダウンロードすることができます。これらを活用することで、無料で試験対策を行うことが可能です。また、直近3~5年分の過去問を解くことで出題傾向を把握することができます。 - 参考書・問題集を活用
試験範囲が整理されており、効率よく学習を進めることができます。独学でも体系的な知識を身につけることや、実践的な解き方を身につけることもできます。また、応用レベル、高度試験の対策において、記述・論述対策をするうえでも有効です。 - 実践も取り入れる
インプットだけでなく、アウトプットすることで理解を深めることができます。また、プログラミングやネットワークなどの分野では手を動かしながら学ぶことでスキルを身につけることが有効です。特に、応用レベル以上の資格では、実践力が必要になってくるので、知識と併せてスキルも身につけておくと良いでしょう。 - オンライン学習を活用
スマホやPCがあれば、すき間時間を活用して学習に取り組むことができます。また、動画学習なら、目や耳でインプットできるので、難しい概念や用語を直感的に学ぶこともができます。 - スクールを活用する
独学よりも短期間で効率よく学習を進めることができます。また、講師に質問することができるので、難しい部分もスムーズに理解することができる、学習スケジュールを管理してもらえるのでモチベーションを維持しやすい、実務スキルを学べるコースもあるので転職やキャリアアップに活かせるなどの利点もあります。
学習時間の目安
ここでは、学習時間の目安について、受験者のレベルごとに特徴と学習方法を併せて表にまとめます。以下を参考に、ご自身のレベルに合った学習方法で、スムーズに合格までの学習に取り組んでいただければと思います。
受験者レベル | 学習時間の目安 | 特徴・学習方法 |
IT未経験・初心者 (文系・IT知識なし) | 200~300時間 | 基礎からしっかり学習が必要。参考書を使いながら、過去問演習を繰り返す。 |
多少のIT知識がある人 (学生・事務職など) | 100~150時間 | 参考書+過去問演習で対策。基本概念を理解し、問題演習を増やす。 |
ITに詳しい人 (SE・情報系学生など) | 50~100時間 | 過去問を中心に学習すれば短期間で合格可能。 |
まとめ
今回は、「IT業界の現状」、「基本情報技術者試験を取得するメリット・デメリット」、「学習方法・学習時間」などについてお話ししました。IT業界ではIT技術の進歩、AI・機械学習の普及、深刻なIT人材不足によって、今後はさらにIT人材の需要の増加・IT人材の価値の上昇が見込まれます。また、現在存在している職種の一部が消失し、新たな職業が誕生しています。これらのことから、IT技術が急速に発展している現在、専門職ではない人も自らITへの理解を深めていく必要があります。
しかし、このような状況は、IT業界への就職・転職を考えている人にとって、非常に大きなチャンスであるとも言えます。今回お話した内容を参考に、チャンスをしっかりと活かせるよう、IT業界への就職・転職を有利に進める準備をしていただければ幸いです。
まっちゃんのつぶやき
ここまで、この記事を読んでいただき、ありがとうございました!
この記事を読んでくださった方は、おそらくIT業界への就職・転職を考えているのだと思っています。
新たな挑戦の第一歩としてこの記事を読んでくださった、そこのあなた!あとは、
やるだけ!!
です!田舎育ちの平凡な大学生であるまっちゃんでも、やればできました!
まっちゃんはこれからも自身の挑戦を皆さんにお伝えし、無数にある夢を一つ一つ叶えていきます!
次回は、「現役情報学生が教える!Pythonの始め方」でお会いしましょう!
[追記]
こちらの記事も是非参考にしていただけると嬉しいです!
- 現役情報学生が教える!コスパ最高のIT系資格(IT系資格全般)
- 現役情報学生が教える!IT系国家資格(IT系国家資格全般)
- 現役情報学生が教える!IT系ベンダー資格(IT系ベンダー資格全般)
もっと詳しく知りたい!部分があれば、お問い合わせページからご連絡ください。
深掘りした解説記事を作成します。
コメント