現役情報学生が教える!IT系ベンダー資格-IT系ベンダー資格を分野別にご紹介-夢を叶えるまっちゃん

IT
2025.02.08

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どうも～！最近牛のホホ肉が美味しすぎて昇天しかけたまっちゃんです 〜( ε¦) 0 ㄘｰん
焼肉屋さんに行って見かけたらぜひ食べてほしいです、これは！

さて、今回は様々なIT企業（ベンダー）が実施する、IT系ベンダー資格について、IT業界の現状とIT系ベンダー資格を取得するメリット・デメリットを踏まえてご紹介していきます。

この記事を読んでくださっている方は、おそらくIT業界への就職・転職を考えているのだと思っています。そこで、今回お話しする内容を参考に、ご自身の目標・目的の達成に役立てていただけたらと思います。

IT業界の現状

日本企業のDXが加速

現在、日本では企業のDXが加速しています。
その背景には、グローバル競争の激化、既存の古いシステム（レガシーシステム）から新しいシステムへの移行、労働力不足、働き方改革、コロナ禍によるデジタル化の加速などの要因があります。

DX（デジタルトランスフォーメーション：Digital Transformation）
経済産業省の『DX推進ガイドライン』によると、
「企業がビジネス環境の変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、製品・サービス・ビジネスモデルを変革するとともに、業務や組織、企業文化を変革し、競争力を確保すること」
と定義されています。

DXの具体的な取り組みを以下に挙げます。

  • 業務プロセスのデジタル化（IT化）
    ペーパーレス化や電子契約、クラウド（Google WorkspaceやMicrosoft 365など）を導入するなどがあります。
  • 顧客体験（CX）の向上
    AIチャットボットによるカスタマーサポート、個人に向けたマーケティング（Amazonのレコメンド機能など）などがあります。
  • データ活用・AI導入
    BI（ビジネスインテリジェンス）ツールによる企業が保有するデータの分析やIoTによるリアルタイムデータ収集などがあります。
  • 企業文化・組織の変革
    フルリモートワークの推進やデジタルスキル向上のための社内教育（リスキリング）などがあります。

DXによってこれらに取り組み成功した事例としては、トヨタのスマートファクトリーやユニクロのファーストリテイリングなどがあります。誰もが知っている大企業もDXに取り組み、ビジネス全体の変革を行っています。

しかし、DXを推進するには課題も残っています。具体的な課題を以下に挙げます。

  • レガシーシステムの老朽化
    レガシーシステムに依存しており、新しい技術を取り入れるのが困難な企業が多いです。特に大企業では「2025年の崖」と呼ばれる課題が指摘されています。
2025年の崖
経済産業省の『DXレポート』において日本企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進できなかった場合に直面する深刻なリスクとして指摘された課題です。
日本の多くの企業は、老朽化したレガシーシステムに依存し続けており、これが新しいデジタル技術の導入を妨げています。レガシーシステムの維持には膨大なコストがかかる上、業務の効率化や市場の変化への迅速な対応が困難になり、企業の競争力が低下する懸念があります。さらに、IT人材の不足が進むことで、DXを推進する余力が失われ、結果として2025年以降、日本全体で最大12兆円の経済損失が発生する可能性があるとされています。
  • DX人材の不足
    DXを推進するためのITエンジニアやデータサイエンティストが不足しています。企業はリスキリングや外部採用を強化する必要があると言われています。
  • 組織文化の変革が困難
    経営陣がDXの重要性を理解していない、現場が従来の業務の流れを変えることに反発しているなどの課題があります。

これらのことから、レガシーシステムへの依存から脱却し新しいデジタル技術を導入していくこと、経営陣や現場がDXへの理解を深めること、DXを推進するための人材を確保することが重要だと言えます。

つまり、DXを成功させるためには「IT技術＋組織改革＋IT人材」が必要なのです。

AI・機械学習の普及

近年、AI・機械学習の技術が急速に進化し、様々な業界に普及しています。
その背景には、コンピュータの計算能力の向上、ビッグデータの活用、深層学習（ディープラーニング）の発展、企業のDX推進などの要因があります。AI・機械学習の主な活用分野について以下に挙げます。

  • 自然言語処理（NLP）
    ChatGPT、Geminiなどの大規模言語モデル（LLM）の普及やAI翻訳（Google翻訳やDeepLなど）による多言語対応の向上などがあります。
  • 画像認識・コンピュータビジョン
    顔認証（スマートフォンのFace IDや監視カメラのセキュリティなど）やAI搭載車（Tesla、Waymoなど）による自動運転などがあります。
  • 音声認識・音声生成
    音声アシスタント（Amazon Alexa、Google Assistant、Siriなど）や議事録作成AI（Voiceroid、音声読み上げ技術など）などがあります。
  • 予測分析・データサイエンス
    AIトレーディング・クレジットスコアリングによる株価予測・金融リスク分析やECサイトの在庫管理・売上予測による需要予測などがあります。
データサイエンス
統計学・機械学習・プログラミングを活用し、大量のデータから有益な情報を抽出し、意思決定や問題解決に役立てる学問・技術のことです。データサイエンスは、ビジネス・医療・金融・マーケティング・AI開発 など、多くの分野で活用されており、近年のDX推進の中心的な役割を担っています。
  • 生成AI
    DALL·Eによる画像生成、Soraによる動画生成、GitHub Copilotによるコード生成などがあります。

AI・機械学習の普及は業務の自動化・コストの削減、データ分析による判断の最適化、生成AIによる新しいビジネスモデルの創出などに良い影響を与えていると言えるでしょう。

一方で、AI・機械学習の普及による課題やリスクも発生しています。具体的な問題点を以下に挙げます。

  • AIのブラックボックス化
    AIによる融資判断など、AIがどのように判断したかわからないという問題があります。
ブラックボックス
内部の仕組みや動作の詳細が分からない状態で、入力と出力だけが分かるものを指します。最近では、AIの意思決定プロセスが不透明で「なぜその結果になったのか説明できない」問題を指す場合が多いです。
  • データバイアス
    AIの学習データによっては差別的な判断をするリスクがあります。
  • プライバシー・セキュリティリスク
    個人情報の流出や、ディープフェイクの悪用などがあります。
  • 雇用の変化・人間の仕事の減少
    ルーティンワークの仕事が自動化され、一部の職業が消滅する可能性があります。
  • AI規制が必要
    AIの倫理問題、フェイクニュース対策、法整備の遅れなどがあります。

これらのことから、説明可能なAIの導入や人間が最終決定を行う、性別や人種を考慮した公平なデータを学習に使用する、セキュリティや規制を強化するなどの対策を講じることが必要です。
また、雇用の変化に対応するためにリスキリングの推進や新たな職業を創出するなどの対策も必要だと言えます。
しかし、政府・企業から提供される援助や機会だけに頼るのではなく、個人としても、雇用の変化に対応するために、現代で必要とされるスキルを身につけることが求められる時代になってきたということではないでしょうか。

深刻な人手不足

近年、IT業界では深刻な人手不足が課題となっています。特に、経済産業省の「IT人材需給に関する調査」では、2030年までに約79万人のIT人材が不足すると予測されています。
そんなIT人材不足の背景には、デジタル技術の急速な進化と需要増加、少子高齢化による労働人口の減少、レガシーシステム維持による人材の消耗などの要因があります。
そんなIT人材の不足が様々な影響を及ぼしているのですが、その一部を以下に挙げます。

  • DXの遅れ
    IT人材不足はDX推進を遅らせ、企業の市場競争力を低下させます。DX推進が遅れると、データ活用、クラウド移行、業務自動化などが進まず、企業の成長が阻害されます。
  • サイバーセキュリティのリスク増大
    セキュリティ専門家の不足により、企業のサイバーセキュリティ対策が不十分になり、情報漏洩やサイバー攻撃のリスクが高まります。例えば、ランサムウェア攻撃への対応が遅れ、企業の業務が停止する事例が増加しています。
ランサムウェア（Ransomware）
感染したコンピュータのファイルを暗号化し、元に戻す（復号する）ための身代金（ランサム）を要求する悪意のあるマルウェア（ウイルス）の一種 です。
  • 開発スピードの低下・コストの増加
    プロジェクトの納期が遅れたり、開発コストが増大するリスクが高まります。最近では、ITエンジニアの年収が上昇しており、企業の採用コストも増加しています。

これらの影響を受け、現在では様々な取り組みによってIT人材不足を解決するための対策が講じられています。
その一部を以下に挙げ、ご紹介します。

  • リスキリング（既存人材の育成）
    非IT人材をITエンジニアに転換するための研修・教育（リスキリング）を強化する取り組みが、企業や政府によって行われています。また、政府は「リスキリング支援補助金」を出すなどの支援策を強化しています。
  • 労働環境の改善
    ITエンジニアの労働時間短縮・福利厚生の充実により離職率を低減させる、フルリモート・フレックスタイム制度を導入して柔軟な働き方を促進するなどして労働環境の改善が行われています。
  • AI・自動化による効率化
    AIやRPAを活用して単純作業を自動化することで、人材の負担を軽減させるなどの業務の効率化が行われています。例えば、カスタマーサポートをAIチャットボットに置き換えるなどの取り組みがあります。
  • IT教育の強化
    小学校から高校までのプログラミング教育必修化や大学でのデータサイエンス・AI教育の強化が行われています。

これらの取り組みによって、IT人材不足を解決しようという動きが大きくなってきています。今後はさらにIT人材の専門職化・高収入化が進むとされており、特にクラウドエンジニア、AIエンジニア、データサイエンティストなどの高度IT人材はその見込みが大きいようです。また、現在行われている業務の一部はAI・自動化により消失すると言われていますが、一方で新たな職種が誕生するとも考えられています。

デジタル技術の急速な発展とともにIT人材の需要は今後さらに増加し、同時にIT人材の価値も上昇していくことでしょう。しかし、IT人材不足は未だ大きな問題として残されています。IT人材不足への対応が今後の日本の世界との競争力に直結すると言えます。

メリット・デメリット

IT業界の現状から考えるIT系ベンダー資格の価値

さて、ここまでIT業界の現状についてお話ししました。
現在このような状況によって、IT人材の価値が上昇し、需要が増加してきています。さらに今後はIT人材の専門職化・高収入化が進むとされており、IT業界への就職・転職を考えるならば最適なタイミングであると言えるでしょう。
そこで、IT業界への就職・転職を有利に進めるための手段として、IT系ベンダー資格の取得が挙げられます。
IT系ベンダー資格には、初心者向けのものから、高度なセキュリティ・ネットワーク・データベースなどの分野別のものがあります。
それらの中で、ご自身が目指す目標・目的に適した資格選び、学習に取り組むことが大切です。

しかし、これらのIT系民間資格を取得するには、もちろん、メリット・デメリットがあります。
ご自身の貴重な時間を割いて、資格取得のための学習・受験に取り組むことになるので、これからお話しするメリット・デメリットを参考にしていただければ幸いです。

メリット

まず、IT系ベンダー資格を取得するメリットを以下に挙げます。

  • 実務に直結するスキルを証明できる
    企業が提供する技術・製品の資格なので、即戦力として評価されやすいです。ご自身の目的に合った技術に関する資格を選択すると良いでしょう。
  • 転職・キャリアアップに有利
    IT系ベンダー資格は求人市場での評価が高いため、特に、インフラエンジニア・クラウドエンジニア・データベース管理者には有利です。
  • 企業からの信頼を得やすい
    企業によっては、認定資格を持っていることが顧客への信用に繋がります。例えば、ITベンダーがクラウド構築の案件を受注する際、「AWS認定資格者が在籍している」とアピールできるなどの利点があります。
  • 世界共通の認知度がある
    ベンダー資格はAWS、CISSP、CCNPなど、グローバルに通用する資格が多いです。外資系企業への転職等を考えている方は、こういった世界共通の認知度があるベンダー資格を取得することが有利に働くでしょう。
  • 資格手当が貰える場合がある
    企業によって、特定の資格（CCNAやAWSなど）を取得すると月額10,000円程度の手当が支給されることもあります。

デメリット

次に、IT系ベンダー資格を取得するデメリットを以下に挙げます。

  • 受験料が高い
    ベンダー資格は受験料が高額なものが多いです。比較的低額なもので15,000円程度、より高額なものだと100,000円程度かかります。受験料を無駄にしないためにも、ご自身に適切な資格選びが大切です。
  • 有効期限がある資格が多い
    ほとんどのベンダー資格は有効期限が3～5年であるため、定期的な更新が必要です。更新試験を受験するか、上位資格を取得することで更新可能です。
  • ベンダー依存の知識になりやすい
    あるベンダー資格を取得すると、そのベンダーの製品に依存した知識になりがちです。そのため、他のベンダー資格を組み合わせることで、特定のベンダーに依存することなく幅広い知識・スキルを得ることができます。
  • 実務経験がないと活かしにくい
    資格だけ取得しても、実務経験がないと活用できない場合があります。そのため、受験のための学習に偏ることなく、実践的に学ぶことが大切です。
  • 難易度が高いものもある
    上位資格では、未経験者の合格が難しいものがあります。中には、実技試験を行う資格もあるため、独学だけではなく、スクール等を利用することも検討する方が良いでしょう。

おすすめのIT系ベンダー資格

ここからは、おすすめのIT系ベンダー資格を★☆☆☆☆（低）～★★★★★（高）の難易度とともに、ベンダー別にまとめて一部をご紹介します。ご自身の目標・目的にあった資格選びの参考にしていただければ幸いです。

Cisco（ネットワーク）

  • CCNA（Cisco Certified Network Associate）★★☆☆☆
    Cisco社のネットワーク技術に関する資格です。基礎的なネットワークの知識や設定方法を問われます。ネットワークエンジニア、インフラ担当者（を目指す方）が対象です。    Cisco公式
  • CCNP（Cisco Certified Network Professional）★★★☆☆
    CCNAの上位資格で、より高度なネットワーク技術について問われます。ネットワークエンジニア、インフラ担当者（を目指す方）が対象です。    Cisco公式
  • CCIE（Cisco Certified Internetwork Expert）★★★★☆
    ネットワーク分野の最難関資格で、高度なネットワーク技術について問われます。上級ネットワークエンジニアが対象です。    Cisco公式

AWS（クラウド）

  • AWS認定資格（Amazon Web Services Certification）
    AWSのクラウド環境の知識と運用スキルを認定する資格です。クラウドエンジニア、インフラエンジニア（を目指す方）が対象です。    AWS公式
    • AWS Certified Cloud Practitioner（基礎）★☆☆☆☆
    • AWS Certified Solutions Architect – Associate（設計系）★★☆☆☆
    • AWS Certified SysOps Administrator – Associate（運用系）★★☆☆☆
    • AWS Certified Solutions Architect – Professional（上級）★★★★☆

Microsoft（クラウド・開発）

  • Microsoft Azure 認定資格
    Microsoftのクラウドプラットフォーム（Azure）に関する知識を問う資格です。クラウドエンジニア、システム管理者（を目指す方）が対象です    。Microsoft公式
    • Microsoft Certified: Azure Fundamentals（基礎）★☆☆☆☆
    • Microsoft Certified: Azure Administrator Associate（運用系）★★☆☆☆
    • Microsoft Certified: Azure Solutions Architect Expert（設計系）★★★☆☆

Google Cloud（クラウド）

  • Google Cloud 認定資格
    Google Cloud Platform（GCP）のクラウドサービスに関する知識を問う資格です。クラウドエンジニア（を目指す方）が対象です。Google Cloud公式
    • Associate Cloud Engineer（基礎）★★☆☆☆
    • Professional Cloud Architect（設計・開発系）★★★☆☆

Oracle（データベース・開発）

  • Oracle Database 認定資格（OCP, OCA）
    Oracle Databaseの管理や運用に関する資格です。データベース管理者（DBA）（を目指す方）が対象です。
    oracle公式
  • Oracle Certified Java Programmer（OCJP）★★☆☆☆
    Javaプログラミングに関する知識を問う資格です。Javaエンジニア、アプリケーション開発者（を目指す方）が対象です。    oracle公式

CompTIA（セキュリティ・IT全般）

  • CompTIA Security+ ★★☆☆☆
    セキュリティの基礎知識を問う国際資格です。暗号化、ネットワーク攻撃、脆弱性対策などを学ぶことができます。セキュリティ担当者、IT管理者（を目指す方）が対象です。    CompTIA公式

Red Hat（Linux）

  • Red Hat Certified System Administrator（RHCSA）★★★☆☆
    Red Hat Enterprise Linuxの管理スキルを問われる資格です。Linux管理者（を目指す方）が対象です。
    Red Hat公式

IT系ベンダー資格まとめ

ここまで、おすすめのIT系ベンダー資格を難易度とともに、ベンダー別にご紹介しました。ここでは、ご紹介した資格についてベンダー別に難易度、受験料、公式サイトを簡単にまとめた表を以下に掲載します。
以下の表を参考に、ご自身に合った資格選びに役立てていただければと思います。

ベンダー難易度受験料公式サイト
Cisco
（ネットワーク）		★★☆☆☆～★★★★☆￥45,000 – ～ ￥60,000 –
￥200,000 –		Cisco公式
AWS
（クラウド）		★☆☆☆☆～★★★★☆￥15,000 – ～ ￥45,000 –AWS公式
Microsoft
(クラウド・開発)		★☆☆☆☆～★★★☆☆￥15,000 – ～￥25,000 –Microsoft公式
Google Cloud
(クラウド)		★★☆☆☆～★★★☆☆￥19,000 – ～￥30,000 –Google Cloud公式
Oracle
(データベース・開発)		★★☆☆☆～★★★☆☆￥16,500 – ～￥31,900 –oracle公式
CompTIA
(セキュリティ・IT全般)		★★☆☆☆￥58,000 –CompTIA公式
Red Hat
（Linux）		★★★☆☆￥66,000 –Red Hat公式

まとめ

今回は、「IT業界の現状」、「IT系資格を取得するメリット・デメリット」、「おすすめのIT系資格」についてお話ししました。IT業界ではIT技術の進歩、AI・機械学習の普及、深刻なIT人材不足によって、今後はさらにIT人材の需要の増加・IT人材の価値の上昇が見込まれます。また、現在存在している職種の一部が消失し、新たな職業が誕生しています。これらのことから、IT技術が急速に発展している現在、専門職ではない人も自らITへの理解を深めていく必要があります。
しかし、このような状況は、IT業界への就職・転職を考えている人にとって、非常に大きなチャンスであるとも言えます。今回お話した内容を参考に、チャンスをしっかりと活かせるよう、IT業界への就職・転職を有利に進める準備をしていただければ幸いです。

まっちゃんのつぶやき

ここまで、この記事を読んでいただき、ありがとうございました！
この記事を読んでくださった方は、おそらくIT業界への就職・転職を考えているのだと思っています。
そんな、目標・目的のために行動を起こしたあなた！あなたは既に

上位20％の人間

です。これは実際に大手人材企業が調査した結果です。
まっちゃんはこの記事があなたの夢を達成するきっかけになるといいなと思います。

まっちゃんはこれからも自身の挑戦を皆さんにお伝えし、無数にある夢を一つ一つ叶えていきます！

次回は、「現役情報学生が教える！おすすめExcel資格」でお会いしましょう。

[追記]
こちらの記事も是非参考にしていただけると嬉しいです！

もっと詳しく知りたい！部分があれば、お問い合わせページからご連絡ください。
深掘りした解説記事を作成します。

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