現役情報学生が教える！信頼性抜群のIT系国家資格-IT系国家資格をレベル別にご紹介-夢を叶えるまっちゃん

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どうも～！最近雪だるまを作っている子供たちを見かけてほっこりとしたまっちゃんです(*´∀`*)ﾎﾟｯ
子供ってなんであんなに可愛いんでしょうね！

さて、今回は情報処理推進機構（IPA）が実施する、信頼性抜群のIT系国家資格について、IT業界の現状とIT系国家資格を取得するメリット・デメリットを踏まえてご紹介していきます。また、学習方法や学習時間の目安なども説明します。

情報処理推進機構（IPA）
IT技術の普及・発展と情報セキュリティ対策を推進する独立行政法人です。ITパスポートや基本情報技術者試験などの国家試験の運営、技術者育成、最新技術の研究や標準化活動を通じ、日本のIT産業基盤の強化に大きく貢献しています。

この記事を読んでくださっている方は、おそらくIT業界への就職・転職を考えているのだと思っています。そこで、今回お話しする内容を参考に、ご自身の目標・目的の達成に役立てていただけたらと思います。

IT業界の現状

日本企業のDXが加速

現在、日本では企業のDXが加速しています。
その背景には、グローバル競争の激化、既存の古いシステム（レガシーシステム）から新しいシステムへの移行、労働力不足、働き方改革、コロナ禍によるデジタル化の加速などの要因があります。

DX（デジタルトランスフォーメーション：Digital Transformation）
経済産業省の『DX推進ガイドライン』によると、
「企業がビジネス環境の変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、製品・サービス・ビジネスモデルを変革するとともに、業務や組織、企業文化を変革し、競争力を確保すること」
と定義されています。

DXの具体的な取り組みを以下に挙げます。

業務プロセスのデジタル化（IT化）
ペーパーレス化や電子契約、クラウド（Google WorkspaceやMicrosoft 365など）を導入するなどがあります。
顧客体験（CX）の向上
AIチャットボットによるカスタマーサポート、個人に向けたマーケティング（Amazonのレコメンド機能など）などがあります。
データ活用・AI導入
BI（ビジネスインテリジェンス）ツールによる企業が保有するデータの分析やIoTによるリアルタイムデータ収集などがあります。
企業文化・組織の変革
フルリモートワークの推進やデジタルスキル向上のための社内教育（リスキリング）などがあります。

DXによってこれらに取り組み成功した事例としては、トヨタのスマートファクトリーやユニクロのファーストリテイリングなどがあります。誰もが知っている大企業もDXに取り組み、ビジネス全体の変革を行っています。

しかし、DXを推進するには課題も残っています。具体的な課題を以下に挙げます。

レガシーシステムの老朽化
レガシーシステムに依存しており、新しい技術を取り入れるのが困難な企業が多いです。特に大企業では「2025年の崖」と呼ばれる課題が指摘されています。

2025年の崖
経済産業省の『DXレポート』において日本企業がDX（デジタルトランスフォーメーション）を推進できなかった場合に直面する深刻なリスクとして指摘された課題です。
日本の多くの企業は、老朽化したレガシーシステムに依存し続けており、これが新しいデジタル技術の導入を妨げています。レガシーシステムの維持には膨大なコストがかかる上、業務の効率化や市場の変化への迅速な対応が困難になり、企業の競争力が低下する懸念があります。さらに、IT人材の不足が進むことで、DXを推進する余力が失われ、結果として2025年以降、日本全体で最大12兆円の経済損失が発生する可能性があるとされています。

DX人材の不足
DXを推進するためのITエンジニアやデータサイエンティストが不足しています。企業はリスキリングや外部採用を強化する必要があると言われています。
組織文化の変革が困難
経営陣がDXの重要性を理解していない、現場が従来の業務の流れを変えることに反発しているなどの課題があります。

これらのことから、レガシーシステムへの依存から脱却し新しいデジタル技術を導入していくこと、経営陣や現場がDXへの理解を深めること、DXを推進するための人材を確保することが重要だと言えます。

つまり、DXを成功させるためには「IT技術＋組織改革＋IT人材」が必要なのです。

AI・機械学習の普及

近年、AI・機械学習の技術が急速に進化し、様々な業界に普及しています。
その背景には、コンピュータの計算能力の向上、ビッグデータの活用、深層学習（ディープラーニング）の発展、企業のDX推進などの要因があります。AI・機械学習の主な活用分野について以下に挙げます。

自然言語処理（NLP）
ChatGPT、Geminiなどの大規模言語モデル（LLM）の普及やAI翻訳（Google翻訳やDeepLなど）による多言語対応の向上などがあります。
画像認識・コンピュータビジョン
顔認証（スマートフォンのFace IDや監視カメラのセキュリティなど）やAI搭載車（Tesla、Waymoなど）による自動運転などがあります。
音声認識・音声生成
音声アシスタント（Amazon Alexa、Google Assistant、Siriなど）や議事録作成AI（Voiceroid、音声読み上げ技術など）などがあります。
予測分析・データサイエンス
AIトレーディング・クレジットスコアリングによる株価予測・金融リスク分析やECサイトの在庫管理・売上予測による需要予測などがあります。

データサイエンス
統計学・機械学習・プログラミングを活用し、大量のデータから有益な情報を抽出し、意思決定や問題解決に役立てる学問・技術のことです。データサイエンスは、ビジネス・医療・金融・マーケティング・AI開発 など、多くの分野で活用されており、近年のDX推進の中心的な役割を担っています。

生成AI
DALL·Eによる画像生成、Soraによる動画生成、GitHub Copilotによるコード生成などがあります。

AI・機械学習の普及は業務の自動化・コストの削減、データ分析による判断の最適化、生成AIによる新しいビジネスモデルの創出などに良い影響を与えていると言えるでしょう。

一方で、AI・機械学習の普及による課題やリスクも発生しています。具体的な問題点を以下に挙げます。

AIのブラックボックス化
AIによる融資判断など、AIがどのように判断したかわからないという問題があります。

ブラックボックス
内部の仕組みや動作の詳細が分からない状態で、入力と出力だけが分かるものを指します。最近では、AIの意思決定プロセスが不透明で「なぜその結果になったのか説明できない」問題を指す場合が多いです。

データバイアス
AIの学習データによっては差別的な判断をするリスクがあります。
プライバシー・セキュリティリスク
個人情報の流出や、ディープフェイクの悪用などがあります。
雇用の変化・人間の仕事の減少
ルーティンワークの仕事が自動化され、一部の職業が消滅する可能性があります。
AI規制が必要
AIの倫理問題、フェイクニュース対策、法整備の遅れなどがあります。

これらのことから、説明可能なAIの導入や人間が最終決定を行う、性別や人種を考慮した公平なデータを学習に使用する、セキュリティや規制を強化するなどの対策を講じることが必要です。
また、雇用の変化に対応するためにリスキリングの推進や新たな職業を創出するなどの対策も必要だと言えます。
しかし、政府・企業から提供される援助や機会だけに頼るのではなく、個人としても、雇用の変化に対応するために、現代で必要とされるスキルを身につけることが求められる時代になってきたということではないでしょうか。

深刻な人手不足

近年、IT業界では深刻な人手不足が課題となっています。特に、経済産業省の「IT人材需給に関する調査」では、2030年までに約79万人のIT人材が不足すると予測されています。
そんなIT人材不足の背景には、デジタル技術の急速な進化と需要増加、少子高齢化による労働人口の減少、レガシーシステム維持による人材の消耗などの要因があります。
そんなIT人材の不足が様々な影響を及ぼしているのですが、その一部を以下に挙げます。

DXの遅れ
IT人材不足はDX推進を遅らせ、企業の市場競争力を低下させます。DX推進が遅れると、データ活用、クラウド移行、業務自動化などが進まず、企業の成長が阻害されます。
サイバーセキュリティのリスク増大
セキュリティ専門家の不足により、企業のサイバーセキュリティ対策が不十分になり、情報漏洩やサイバー攻撃のリスクが高まります。例えば、ランサムウェア攻撃への対応が遅れ、企業の業務が停止する事例が増加しています。

ランサムウェア（Ransomware）
感染したコンピュータのファイルを暗号化し、元に戻す（復号する）ための身代金（ランサム）を要求する悪意のあるマルウェア（ウイルス）の一種 です。

開発スピードの低下・コストの増加
プロジェクトの納期が遅れたり、開発コストが増大するリスクが高まります。最近では、ITエンジニアの年収が上昇しており、企業の採用コストも増加しています。

これらの影響を受け、現在では様々な取り組みによってIT人材不足を解決するための対策が講じられています。
その一部を以下に挙げ、ご紹介します。

リスキリング（既存人材の育成）
非IT人材をITエンジニアに転換するための研修・教育（リスキリング）を強化する取り組みが、企業や政府によって行われています。また、政府は「リスキリング支援補助金」を出すなどの支援策を強化しています。
労働環境の改善
ITエンジニアの労働時間短縮・福利厚生の充実により離職率を低減させる、フルリモート・フレックスタイム制度を導入して柔軟な働き方を促進するなどして労働環境の改善が行われています。
AI・自動化による効率化
AIやRPAを活用して単純作業を自動化することで、人材の負担を軽減させるなどの業務の効率化が行われています。例えば、カスタマーサポートをAIチャットボットに置き換えるなどの取り組みがあります。
IT教育の強化
小学校から高校までのプログラミング教育必修化や大学でのデータサイエンス・AI教育の強化が行われています。

これらの取り組みによって、IT人材不足を解決しようという動きが大きくなってきています。今後はさらにIT人材の専門職化・高収入化が進むとされており、特にクラウドエンジニア、AIエンジニア、データサイエンティストなどの高度IT人材はその見込みが大きいようです。また、現在行われている業務の一部はAI・自動化により消失すると言われていますが、一方で新たな職種が誕生するとも考えられています。

デジタル技術の急速な発展とともにIT人材の需要は今後さらに増加し、同時にIT人材の価値も上昇していくことでしょう。しかし、IT人材不足は未だ大きな問題として残されています。IT人材不足への対応が今後の日本の世界との競争力に直結すると言えます。

IT系国家資格を取得するメリット・デメリット

IT業界の現状から考えるIT系資格の価値

さて、ここまでIT業界の現状についてお話ししました。
現在このような状況によって、IT人材の価値が上昇し、需要が増加してきています。さらに今後はIT人材の専門職化・高収入化が進むとされており、IT業界への就職・転職を考えるならば最適なタイミングであると言えるでしょう。
そこで、IT業界への就職・転職を有利に進めるための手段として、IT系国家資格の取得が挙げられます。
IT系国家資格には、初心者向けのものから、高度なセキュリティ・ネットワーク・データベースなどの分野別のものがあります。
それらの中で、ご自身が目指す目標・目的に適した資格選び、学習に取り組むことが大切です。

しかし、これらのIT系国家資格を取得するには、もちろん、メリット・デメリットがあります。
ご自身の貴重な時間を割いて、資格取得のための学習・受験に取り組むことになるので、これからお話しするメリット・デメリットを参考にしていただければ幸いです。

メリット

まず、IT系資格取得のメリットについて以下に挙げます。

体系的な知識が身に付く
資格の学習を通じて、実務では学びにくい基礎知識を体系的に学ぶことができます。ネットワーク・セキュリティ・プログラミング・データベースなど、幅広い分野をカバーすることができます。
就職・転職に有利
採用要件や評価基準として、IPAの資格を重視する企業が多いです。例えば、新卒・未経験者の登竜門として基本情報技術者試験（FE）、中途採用のアピール材料として応用情報技術者試験（AP）や高度資格があります。
資格手当・昇進に役立つ
企業によっては、資格取得で給与アップに繋がったり、資格手当が貰えることがあります。特に、応用情報技術者試験以上の資格を取得すると評価されやすいようです。また、プロジェクトマネージャ（PM）やITストラテジスト（ST）などは管理職の昇進にも役立ちます。
信頼性・客観的なスキルの証明
IPAの国家資格は公的に認められており、信頼性や客観的なスキルの証明になります。また、未経験の方でも、資格を持っていることで知識を証明することができます。
独立・フリーランスにも有利
セキュリティ・データベース・ネットワークに関する資格は、ITコンサルタントやフリーランスとしての案件獲得に有利です。また、システム監査・ITストラテジストに関する資格は経営コンサル系の仕事にも役立ちます。

IT系国家資格を取得することは、ご自身のスキル・知識を証明することができる、就職・転職に有利に働くなどのメリットがあります。
このようなメリットを得るためには、ご自身の目標・目的や環境に合わせた資格選びが重要です。
では、次にIT系国家資格を取得するうえで、どのようなデメリットがあるのかをお話します。

デメリット

次に、IT系資格取得のデメリットについて以下に挙げます。

実務経験がないと評価されにくい
「資格がある＝即戦力」ではないため、実務経験がないと転職・就職時にアピールしにくいです。なので、資格取得だけではなく、実際にプログラミングやインフラ構築の経験を積むことが重要です。
難易度が高い
基本情報技術者試験（FE）だと合格率が25～30%程度、応用情報技術者試験（AP）だと15～20%、高度試験だと独学では困難になります。そのため、入念に対策を練る必要があります。
直接的な業務スキルにならない場合がある
ITパスポートや基本情報技術者試験は、理論的な知識が中心なので、プログラミング実務やインフラ構築の実践力を身につけることが難しいです。実務に即したスキルを学ぶには、AWS認定資格やCiscoなどのベンダー資格と組み合わせると良いでしょう。
継続的な学習が必要
IT技術は変化が激しく、資格取得後も最新の技術トレンドを追う必要があります。例えば、情報処理安全確保支援士（SC）は登録・更新が必要（3年ごとに講習）なので、維持コストがかかる。
時間・コストがかかる
資格によっては受験料が高い場合があります。また、勉強時間を確保する必要があり、仕事やプライベートとの両立が難しい場合もあります。

IT系国家資格を取得することでメリットを得ることができる一方で、デメリットもあり、これらを考慮しながら学習・受験に取り組む資格を選ぶことが必要です。特に、資格よりも実務経験を重視する方、このような企業を志望する方は、資格の学習に取り組むよりもスキルを磨くことに時間を割くことが最適だと言えます。
その判断をするためには、ご自身のゴールを明確にすること、志望企業・志望職種に関する情報収集が重要です。

IT系国家資格について

ここからは、IT系国家資格を★☆☆☆☆（低）～★★★★★（高）の難易度とともに、レベル別にご紹介します。ご自身の目標・目的にあった資格選びの参考にしていただければ幸いです。

入門レベル ★★☆☆☆

ITパスポート（iパス）
セキュリティマネジメント試験（SG）

基本レベル ★★★☆☆

基本情報技術者試験（FE）

応用レベル ★★★★☆

応用情報技術者試験（AP）

高度試験 ★★★★★

情報処理安全確保支援士試験（SC）
ネットワークスペシャリスト試験（NW）
データベーススペシャリスト試験（DB）
エンベデッドシステムスペシャリスト試験（ES）
ITストラテジスト試験（ST）
システムアーキテクト試験（SA）
プロジェクトマネージャ試験（PM）
ITサービスマネージャ試験（SM）

学習方法・学習時間の目安

ここまで、IT系国家資格について難易度とともにレベル別にご紹介しました。
しかし、種類が多すぎて「どれを選べばいいのかわからない…」、「IT初心者でもだいじょうぶだろうか…」といった疑問をお持ちかもしれません。
そこで、ここからは学習方法・学習時間の目安、試験方式、受験料について説明します。
これらを参考にしながら、ご自身の目標・目的に合った資格選び、学習方法に取り組むことで、初心者でも国家資格取得は十分可能です。

学習時間の目安と試験方式・受験料

まずは、学習時間の目安と試験方式・受験料について表にまとめてご紹介します。以下の表を参考に、ご自身の目標・目的に合った資格選びをしていただければ幸いです。

資格名	学習時間の目安	受験料	試験方式
ITパスポート	50～100時間	￥7500 –	CBT（随時実施）
セキュリティマネジメント	100～150時間	￥7500 –	CBT（随時実施）
基本情報技術者試験	200～300時間	￥7500 –	CBT（随時実施）
応用情報技術者試験	300～400時間	￥7500 –	筆記（年2回）
情報処理安全確保支援士（SC）	400～600時間	￥7500 –	筆記（年2回）
SC以外の高度試験	600～800時間	￥7500 –	筆記（年1回）

CBT（Comuter Based testing）
パソコンやタブレットなどのコンピュータを使って行われる試験です。従来の紙や鉛筆を使った試験と異なり、インターネット上で受験申込から試験実施、合否通知まで行うことができます。

学習方法

次に、IT系国家資格の学習方法として、5つの方法を説明していきます。以下を参考に、ご自身の目標・目的に合った学習に取り組んでみてください。

公式サイトのシラバス・過去問を活用
IPA公式サイトから試験のシラバス（出題範囲）と過去問をダウンロードすることができます。これらを活用することで、無料で試験対策を行うことが可能です。また、直近3～5年分の過去問を解くことで出題傾向を把握することができます。
参考書・問題集を活用
試験範囲が整理されており、効率よく学習を進めることができます。独学でも体系的な知識を身につけることや、実践的な解き方を身につけることもできます。また、応用レベル、高度試験の対策において、記述・論述対策をするうえでも有効です。
実践も取り入れる
インプットだけでなく、アウトプットすることで理解を深めることができます。また、プログラミングやネットワークなどの分野では手を動かしながら学ぶことでスキルを身につけることが有効です。特に、応用レベル以上の資格では、実践力が必要になってくるので、知識と併せてスキルも身につけておくと良いでしょう。
オンライン学習を活用
スマホやPCがあれば、すき間時間を活用して学習に取り組むことができます。また、動画学習なら、目や耳でインプットできるので、難しい概念や用語を直感的に学ぶこともができます。
スクールを活用する
独学よりも短期間で効率よく学習を進めることができます。また、講師に質問することができるので、難しい部分もスムーズに理解することができる、学習スケジュールを管理してもらえるのでモチベーションを維持しやすい、実務スキルを学べるコースもあるので転職やキャリアアップに活かせるなどの利点もあります。

まとめ

今回は、「IT業界の現状」、「IT系国家資格を取得するメリット・デメリット」、「IT系国家資格」などについてお話ししました。IT業界ではIT技術の進歩、AI・機械学習の普及、深刻なIT人材不足によって、今後はさらにIT人材の需要の増加・IT人材の価値の上昇が見込まれます。また、現在存在している職種の一部が消失し、新たな職業が誕生しています。これらのことから、IT技術が急速に発展している現在、専門職ではない人も自らITへの理解を深めていく必要があります。
しかし、このような状況は、IT業界への就職・転職を考えている人にとって、非常に大きなチャンスであるとも言えます。今回お話した内容を参考に、チャンスをしっかりと活かせるよう、IT業界への就職・転職を有利に進める準備をしていただければ幸いです。